何が起きた？
コロナ禍で、勤めていた会社の売上が、半分になりました。人件費を削る必要が出て、会社は、自分の意思で辞めたい人に、給与の数か月分を支給して、退職を奨励していました。
会社から、手を挙げないかと打診があり、私は手を挙げました。
「辞め時」を決めた基準
迷いは、ありませんでした。辞めなければならないような雰囲気があったからです。
決め手は、自分の営業の成果が出ていないことを、自覚していたことでした。月単位では、成果を出せた月もありました。ただ、売上が悪い月もあり、1年を通した合計では、目標に届いていませんでした。だから、すんなりと決断できました。
日本人の給与は、現地のスタッフより高めでした。会社にとっては、高いほうから減らすのが、合理的だったのだと思います(これは、私の見方です)。
退職までの進め方
手を挙げたあと、会社から速やかに、引き継ぎをするよう依頼がありました。引き継ぎをして、退職しました。
上司も会社も、私が辞めることを分かったうえで動いていたので、特に問題なく、辞めることができました。
辞めたあと
転職活動をしないまま、退職しました。転職活動は、辞めてから始めました。
ただ、先に住まいの引っ越しが必要でした。引っ越し時に、次の住まいが決まっていなかったので、妻の実家に、2〜3か月、住まわせてもらいました。
気づいたこと
嫌で辞めたわけではありません。社会の不況による、退職でした。不況でなければ、まだ勤めていたと思います。そのため、記事「会社の吸収合併と激務のなかで」で書いた「嫌ならすぐ転職市場を見る」とは、別の話です。
今、同じ状況の人に伝えるなら、次の点です。次の行き先がないまま辞めると、収入のない期間ができます。最低6か月は生活できるように、支出を減らすことが必要です。支出を限りなく減らすために、実家や、家族の家に住まわせてもらうのも、一つの方法です。(私の場合の経験であり、状況によって違います)
辞める前に確認したいこと
次の5つを、順に確認してみてください。
- 退職の条件を、確認する。支給される金額、申し出の期限、退職日、引き継ぎの範囲などです。
- 毎月の生活費を、書き出す。家賃、食費、保険、通信費など、固定の支出を一覧にします。
- 最低6か月分の生活費の目安を、出す。退職時に支給されるお金と、貯金で、何か月もつかを計算します。
- 減らせる支出と、住まいの選択肢を、考える。家族の家に住まわせてもらう、より安い住まいに移る、などです。
- 転職活動を、いつ始めるか、決める。辞める前から情報を集めるか、辞めてから始めるかを、先に決めておきます。
※ ビザや社会保障、税金の扱いは、国や会社の制度によって違います。会社や専門家に確認してください。
まとめ
不況での退職は、自分で選んだ「嫌だから辞める」とは違い、判断の仕方も、準備の仕方も違います。辞めると決める時間は一瞬でも、辞めたあとの生活は、数か月続きます。先に、条件と生活費を確認して、支出を減らしておくと、安心して次の仕事を探せます。